希望の車は本当に選べるの？
カーリースを利用したいと思って、ネットで検索したとき、たまたまそのカーリース会社で国内のメーカーであれば、全車種選べます、カラーやグレードも選べますと紹介されていたとしましょう。それで、どのカーリース会社でも車は選び放題と思ってしまってはいけません。
カーリース会社によっては軽自動車のみ、車種限定、カラーやグレード限定といったところもあるほか、新車ではなく中古車リースのケースもあるからです。そのため、毎月の料金重視で安ければ車の種類は問わないのか、とにかく、自分が希望する車に便利にお得に乗りたいのかを考え、自分の希望に合った車をカーリースできる会社やプランを選ぶように注意しましょう。
オプションをつけたい場合はどうすべき？
車にカーナビやオーディオ、ドライブレコーダーやバックカメラなどをつけたいという方も多いことでしょう。では、こうしたオプションをつけたい場合、どうすればいいのでしょうか。新車購入時にはメーカー純正で揃えたいと考える方、メーカー純正は高いから自分でカーショップなどにて安い物を買ってつけたいといった方もいます。カーリースの場合はどう対応するのがお得で有利なのでしょうか。
この点、カーリースでも最初の契約時点にオプションの設定を依頼すれば、メーカー純正やディーラーオプションの装備をつけたうえで、リース料を計算し、毎月の分割払いで無理なく乗ることができるようになります。一方、契約時点で申し込まず、カーリースした車が納車されてしまうと、後は自分での対応やカーリース会社に別途費用を払ってお願いしなければなりません。後付けしたカーナビなどはリース期間満了時には自分で取り外して、カーリースを受けた際の車の状態に原状回復して返却しなければなりません。そのため、手間がかかるので注意が必要です。
また、カーリース会社によっては、返却時に残存価値が下がらないよう、車に穴を開けること、設置痕や跡が残るような取り付けを禁止しているケースがあります。この場合は、自分で安いカーナビなどを取り付けたくても選択肢に制約を受けることになるので注意が必要です。おすすめとしては、オプションはリース契約時に依頼して、リース料に含めて払ったほうが後々を考えると便利で安心ではないでしょうか。
リース期間はどうなっているの？
単身赴任中や転勤中、学生生活の間だけなど一定期間だけ車を必要とする方や、一定期間ごとにトレンドの車に乗り換えたい方などは特にリース期間に注意しましょう。リース会社やプランによって、リース期間が異なっているためです。
一般的なケースとして毎月の料金が安いほど、軽自動車や中古車、グレード限定など車体価格が安いか、リース期間が7年など長めに設定されているものです。もし必要以上の期間を設定して、中途解約するとなれば、解約手数料や違約金などが発生することもあるので注意が必要です。一定期間だけ車が必要でカーリースを利用したい方は、毎月の料金と目安となる解約手数料を踏まえ、どのプランがトータルコストを抑えられるのか検討しましょう。
車検やメンテナンスはどうやって受けるの？
カーリース会社やプランによって、車検やメンテナンス費用がリース料金に込み込みになっているか、どこで車検やメンテナンスを受けられるのかが異なっています。車検やメンテナンス代がコミだと勘違いして、リース期間中に車検費用などの急な出費が発生して困ることがないよう、契約内容やサービス内容を契約前によく確認しましょう。
車検やメンテナンス料がコミとなっている場合も、カーリース会社に持ち込めば、併設の整備工場ですぐに対応してもらえるのか、それとも提携工場に持ち込むことで少し日数がかかるのかも確認しておきましょう。特に忙しい方で、面倒な手間を省きたい方は、リース期間中の車検やメンテナンスについても事前によく確認することが大切です。
事故やトラブルが起きた場合はどうなるの？
リース料金には保険料もコミだから、万が一、事故が起こっても大丈夫と安心している方も少なくありません。ただし、保険料込みは通常、自賠責保険のことを指します。つまり、賠償額が大きく、幅広い補償がつけられる任意の自動車保険は別途、自分で加入するかの判断と費用負担を求められるケースが多いので注意が必要です。
自賠責保険では最低限度の人身補償しか得られず、後遺障害が残るような大きな事故を起こすと相手方の賠償金を自己負担しなければならなくなるケースも少なくありません。それをカバーしてくれるのが任意の自動車保険なので、なるべく入るのが賢明です。その際、車種などによって保険料が異なり、せっかく希望の車を選んでも保険料が高くて後悔したといったケースもあるので注意しましょう。
また、故障時や盗難時の車両保険についても、万が一に備えて加入しておくと安心です。カーリースされた車が人気車種で盗難にあった場合には、全額、自己負担となるうえ、中途解約金が発生して車も利用できなくなるなど負担も大きいからです。
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